コンタクトのこと、公開します

「定期交換型ソフトコンタクトレンズ」は使い捨てレンズよりも年間コストが安くなるのがポイントですが、毎日交換とか2週間で交換というタイプではなく、レンズの交換もお店に出向いて行います。 このコンタクトレンズは、使い捨てレンズほどコストをかけたくなく、また、レンズをよく破ったり無くしたりする人、あるいはレンズがすぐ汚れてしまう人に適しています。
日本国内ではシェアはまだ小さいですが、米国では使い捨てタイプよりも、この定期交換(頻回交換)型のレンズが主流です。 コンタクトレンズを使用する際には、色々な注意点があることがおわかりいただけたと思います。
目のトラブルを起こさないためのコンタクトレンズ使用法についてのポイントをまとめてみます。 必ず専門医でコンタクトレンズの処方を受ける目のトラブルを予防するには、その時々の目の状態にあったコンタクトレンズを処方してくれるだけでなく、適切な装用法とレンズケアの方法を指導してくれる眼科医を選ぶことが大切です。
眼科専門医のいる病院・医院で処方してもらうのが安心です。 最近の様々なレンズケアシステムの登場とともに、洗浄方法はつけおき洗浄が主流となってきています。
つけおき洗浄は、従来のこすり洗いに比べると洗浄効果が劣るため、レンズが汚れやすい人はつけおき洗浄とこすり洗いを併用する必要があります。 また、ソフトコンタクトレンズ用にコールド消毒(薬品による消毒)が普及してきました。
煮沸消毒で生じるレンズの劣化、変形、汚れが少なく、レンズの寿命が延びた一方、水道水や自家製生理食塩水は厳禁で、レンズケースの毎日の洗浄と乾燥、定期的な交換が必要です。 いずれにしてもレンズが汚れやすい人は消毒する前に必ずこすり洗いをしましょう。
コンタクトレンズの装用時聞が長くなるほど、目のトラブルは増加します。 特に連続装用は終日装用(朝はめて夜はずす)よりもトラブルが多くなるため、注意しましょう。

また、1週間以上の連続装用使い捨てコンタクトレンズは極力避けて、どんなに忙しい場合も最低3ヶ月に一度は定期検査を受けるようにしましょう。 最近、目を洗う洗眼剤を使用する人が増加しています。
目の表面は、殺菌作用や目を刺激から守る作用成分を含む涙で覆われています。 また、目の表面には涙を保持する「ムチン」と呼ばれる物質も含まれています。
目を洗うと涙までを洗い流してしまい、再生されるまでに時間がかかります。 つまり、殺菌作用などが低下して感染症を起こす危険性が高まるばかりでなく、外的刺激にも弱くなるため、コンタクトレンズによって角膜が傷つきやすくなります。
また、洗眼は、ドライアイや慢性結膜炎を引き起こす場合もあります。 プールの後などの特別な場合を除いて、できるだけ目は洗わないようにしましょう。
最近、市販の目薬を日常的に使用する人が増加傾向にあります。 目薬の中には防腐剤(塩化ベルザルコニウム)をはじめ血管収縮剤(塩酸ナフアゾリン、塩酸テトラヒドラジンなど)が含まれていることがあり、常用すると充血し、ドライアイの症状が悪化する場合があります。
コンタクトレンズ装用者は、装用中はもちろん装用していない時も、血管収縮剤や刺激の強い成分を含む市販の目薬の乱用は控えましょう。 コンタクトレンズ装用者の中には、定期検査を受けていない人が多く見受けられます。
例えば、眼障害の一つである角膜上皮障害は徐々に進行していきます。 軽症の時には自覚症状がほとんどなく、症状が顕れた時にはすでに重症になっている場合が多いのですが、軽症の段階で適切な対応をすれば、合併症を予防することもできます。
つまり、特に気にかかる症状がなくても、兆候を早期に見つけるための定期検査が必要なのです。 定期検査では、眼障害の有無だけでなく、レンズの汚れ、変形、ドライアイの状態など眼障害の原因となるトラブルを発見し、事前に必要な処置を施して眼障害を防ぐことができます。

改正薬事法により、コンタクトレンズは、今までの「医療用具」から「医療機器」として新たに名称が変更されました。 「医療機器」は4つに分類され、コンタクトレンズはよりリスクの高いクラスで、コンタクトレンズを含むクラスE以上の医療機器は、副作用・機能障害を生じた場合、人体へのリスクが比較的高く生命の危険につながる可能性がある医療機器として定められています。
コンタクトレンズの他、同等のクラスには透析装置、人工骨、人工呼吸器などの取扱いに注意しなければならないものが多く含まれています。 副作用・機能障害を生じた場合でも、人体へのリスクが極めて低いと考えられる医療機器。
聴診器、体温計、メス・ピンセット、X線フィルムなど副作用・機能障害を生じた場合でも、人体へのリスクが比較的低いと考えられる医療機器。 副作用・機能障害を生じた場合、人体へのリスクが比較的高く、生命の危険に直結する恐れがある医療機器。
コンタクトレンズ、透析装置、人工骨、レーザー治療装置などペースメーカー、人士心臓弁、放射線治療装置など現在、コンタクトレンズの販売は、眼科医療機関に関連した販売店の他、一般の薬局や量販店、インターネットによる通信販売など、実に様々な販売ルートが存在しています。 消費者は手軽にコンタクトレンズを入手することができる一方で、実際は、医師免許を持たない無資格者による処方・販売が行われており、購入後のトラブルやコンタクトレンズによる眼障害が多発する原因の一つとなっていました。
コンタクトレンズ販売店は従来の届出制から許可制に変わることとなりました。 これにより、コンタクトレンズの販売にあたっては、下記のように各都道府県知事に申請書を提出し、一定の基準を満たさなければ販売が認められないことになったのです。
この改定は、コンタクトレンズの販売における規制を強化することによって、消費者が適切にコンタクトレンズを購入することをめざそうというものです。 コンタクトレンズ販売に関しては、都道府県知事への申請が必要になります。
経験法に則した手順・実施記録(保存期間16年間)などコンタクトレンズの購入には、眼科専門医による処方が必要ですコンタクトレンズは、薬事法で定められた「高度管理医療機器」であり、消費者がコンタクトレンズを購入する場合の処方や取扱いは、医師のみに認められた医療行為です。 実際は、最初にコンタクトレンズを購入した時の医師の処方があれば、量販店やインターネットによる通信販売で簡単に購入できてしまうのが現状です。
このように、専門の医師の検査や指導を受けることなく、不適切な使用を続けている人の中には、眼のトラブルやコンタクトレンズによる眼障害が多発しているケースが増加傾向にあります。 量販店やインターネットによる通信販売等でコンタクトレンズが安く簡単に購入できるために、日用雑貨と同等に扱われ、適切な取扱いがされないケースが少なくありません。

これらの現状を踏まえ、薬事法の改正に伴い、コンタクトレンズは、これまでの「医療用具」から「高度管理医療機器」として取り扱われることになります。
消費者の皆さんも、これを機に、コンタクトレンズは使い方を間違えれば失明の可能性もあるリスクの高い「医療機器」であることを認識し、眼科専門医の指導を守って使用することを心がけてください。

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